近年人気を集める家族葬！定義・メリット・流れ・費用相場などの基本情報をご紹介
当サイトでは近年人気を集める家族葬について解説しています。
定義からメリット、それに流れや費用相場などについても基本から情報をご紹介しているのが特徴です。
家族だけでお別れをする葬儀の基本的な流れは、一般葬とほとんど変わらない場合が多いでしょう。
しかし告別式はどのような流れで執り行われるのか、分からないことも多いかもしれません。
そのような場合にはあらかじめ告別式の流れや葬儀の内容を確認しておくと安心です。
近年人気を集める家族葬！定義・メリット・流れ・費用相場などの基本情報をご紹介
家族葬が増えているので、基本情報から知っておきたいと考えている人もいるのではないでしょうか。
家族葬は故人の親しい人や身内だけで行う葬儀で、一般葬よりも小規模なものを指していることが多いです。
一般会葬者がいないため来客の対応などに追われることがなく、身内だけの少人数でゆっくりお別れできるのがメリットです。
しかし流れは一般葬とほとんど変わりません。
費用相場は40万円から150万円ほどといわれています。
家族葬の定義と人気を集める理由とは？
近年選ばれることが増えている家族葬が気になるという人もいるでしょう。
これははっきりとした定義がある訳ではありませんが、一般的には家族を中心とした少人数で行われることが多いお葬式のことです。
従来の葬儀の場合には家族や親族の他に友人、そして会社関係者や近所の方々も呼ぶことが少なくありません。
しかし家族葬の場合には、会社関係や近所などの人は呼ばないことが多いです。
とはいえ、家族以外でも友人をはじめ故人と親しかった人の場合には呼ぶこともあります。
少ない参列人数で、落ち着いてお別れの式をしたいというニーズから家族葬は人気を集めています。
仕事関係や近所の知人を呼ぶとなると、遺族は来客の対応に追われることになりがちです。
そうするとゆっくりとお別れをすることが出来なくなってしまいます。
そのようなことを避けられるのが、身内だけで執り行う家族葬です。
また身内だけなら葬儀のスタイルを自由にい選べるほか、香典や返礼品などのやり取りをしない選択もしやすいです。
家族葬を選択することで得られるメリットとは？
家族葬を選択することのメリットは、故人をゆっくりと見送ることができることにあります。
故人がなくなる理由は、事故や病気など様々ですが、人の「死」というものは突然やってくることが多く、悲しみにひたる暇ものなく、役所での手続きや通夜や告別式といった葬儀などやらなければいけないことが迫ってきます。
気持ちの整理がつかないまま始めなければならないので、人によっては心身ともに疲労を感じていても葬儀では、弔問客の対応に追われるばかりで、満足できるお見送りができないことも多いのが現状です。
その点、家族葬は文字通り、家族と親しい人のみで執り行うことができるので気を遣うことなく、自分達のペースで故人と向き合うことができます。
思い出話に花を咲かすこともできるでしょう。
また、通夜や告別式にかかる費用に関しても、弔問客への香典返しや食事代、お車代などあらゆる点で削減できるので、通常の葬儀よりも安くまかなうことができます。
家族葬にはどのようなデメリットがある？
家族葬のデメリットとしてよく指摘されるのが、参列者選びが悩ましい点です。
家族葬における親族以外の参列者は、故人が生前特に親しかった人の中から決めるのが一般的ですが、故人が生前多数の人と交流をもっていた場合は人選が難しくなります。
人選をあやまると、後々葬儀に参列できなかったことに不満を漏らす者が出たりと、トラブルに見舞われる可能性があります。
葬儀を行う前に当日式場に居ないであろう親族や友人、職場関係者に亡くなったことをきちんと伝え、家族葬の形式を選んだことに対して理解を得ることが、トラブル無く葬儀を終えるために重要です。
また、一般葬よりも費用負担が大きくなる可能性があることもデメリットといえます。
一般葬であれば、多数の人から受け取る香典で負担をある程度軽減させられますが、参列者が限定される家族葬では香典はほとんど見込めません。
葬儀のやり方によっては、出費を抑えるつもりがかえって負担が大きくなってしまうことがあり得ます。
家族葬が適している人の特徴とは？
葬儀を行う場合、家族葬にするか一般葬にするか悩みます。
家族葬に適している人は、人と話すことが苦手、会社に属していない、高齢者などとなります。
一般葬は参列する人の範囲が大変広く、会社関係もお焼香に訪れます。
親交がさほどなくてもビジネスとして参列することもあり、ある意味仕事としての位置づけです。
そのためそもそも会社に属していない場合は参列者も少なくなるので、家族葬を選んだ方が良いのです。
また話すことが苦手な場合も、家族のみで行った方が良いでしょう。
通常葬儀では参列してくださった方に感謝の気持ちを伝えます。
葬儀後にお斎や精進落としが行われることもあり、その席では接待をしなくてはなりません。
話すのが苦手な場合は、相手もその場所に居づらくなるので故人を偲ぶことが十分にできなくなってしまいます。
このほか人付き合いが少ない人、参列する人も高齢者が多い人も家族葬の方が適しています。
高齢者の場合は会場に赴くだけでも大変になってしまうので、実際にお焼香に来ることが少ないからです。
家族葬における臨終から納棺までの流れ
家族葬は一般葬に比べると規模が小さく、親しい人のみで行える良さがあります。
自由度が高いですが、比較的一般葬の流れで行う人が多いです。
家族葬であっても臨終を迎えると医師により死亡診断がなされ、遺族は葬儀会社に連絡をします。
会場まで自宅の車もしくは葬儀会社が手配した車に故人を搬送し、安置をします。
その後の納骨までの流れは、通夜を行い、葬儀会社と打ち合わせをし、どのような家族葬にしたいのかを話し合って実際に決めていきます。
家族葬当日は決めた流れに沿って行われ、火葬を行い骨壺へ収骨します。
一般葬のように僧侶によって読経が行われ、親族と主にお骨上げをして、再び会場に戻ります。
戻った後は食事会を開き、故人の思い出を話したり偲んだりして過ごしますが、近年ではこの食事会を行わなくなってきています。
もともと家族のみで行うお葬式であるので、省けるところは省くことが多く、簡素化しているのが現状です。
葬儀の時間も長くありません。
家族葬が終わった後にやるべきこととは？
家族葬がひと通り終わった後、まず一般葬と同様に死亡届や火葬・埋葬の許可申請、社会保険の資格喪失の届出と保険証の返納、税務申告と税の納付、遺言書の検認など法令で義務付けられている手続きをとる必要があります。
これら義務となっている手続きはほとんどに期限が定められており、忘れると法令違反で処罰の対象になってしまうことがあるのですみやかに済ませましょう。
また、亡くなる人が生前にきちんと生命保険に加入していれば、契約にしたがって保険会社から死亡保険金が支払われます。
このお金を受け取るためには保険会社に書面で請求する必要があるので、請求書を取り寄せて必要事項を記入し、添付書類を揃えて送りましょう。
請求の仕方がわからない場合は、保険会社の担当者に問い合わせれば教えてくれます。
金銭に関する手続きで家族葬の後にやるべきことには、生命保険関連のほかにも国民年金の死亡一時金の請求や、国民健康保険か後期高齢者医療制度に基づく葬祭費の請求などがあります。
この他にも、故人が生前不動産や有価証券、自動車などを保有していた場合の名義変更など、家族葬が終わった後に遺族間で決めてやるべきことはたくさんあります。
家族葬を執り行う際は参列者の範囲を慎重に決めよう！
家族葬を執り行う場合には、参列者の範囲を慎重に決めることが肝心です。
家族葬の場合に最初にして最も重要な決定事項と言って良いかもしれません。
喪主が決断すべき内容ではありますが、家族の意見もしっかりと聞く必要があるでしょうし、もっと言えば親族の理解もできれば事前に得た上で決めたいところです。
お葬式のような冠婚葬祭というか儀礼的な行事は、過去の習慣や慣例を重視する傾向が今でも強く、また年長者の意見は無視できないことも多いです。
家族と一口に言っても実際の参列者はケースバイケースであって、確かに同じ住宅で暮らす人は全て含めることは普通ですが、では兄弟はどうするかとか、最近の核家族化であれば祖父母とか孫はどうなるのかという問題はあります。
叔父や叔母、いとこのようなると普通は含めないことが多いのは事実ではありますが、一方で非常に親しかった友人とか知人を招くこともありますので一律に決められるものではありません。
家族葬の費用相場と料金の内訳について
家族葬を行う場合の費用相場は約３０万円〜約１５０万円になっています。
この金額には葬儀場の使用料や祭壇などの費用が含まれており、棺や火葬費用なども含まれています。
そのため、参列した方への返礼品や飲食を出す場合は、これに追加して更に費用が必要になります。
さらに、寺院へのお布施なども支払えばより多くの費用が必要になります。
家族葬の平均金額は約１００万円とされています。
一般葬の費用の平均が約１２０万円程度なので、家族葬でも一般葬でも平均金額はそれほど違いがないことが分かります。
ですが、家族葬の場合は、自宅を利用することで会場使用料を抑えたり、そもそもセレモニーを行わない直葬を選ぶ人も増えているので、これらを選べばかなり費用を抑えることも可能です。
また、参加人数が多ければ多いほどたくさんの費用が掛かってしまうので、親族や親しい友人などのごく限られた人だけで葬儀を行えば葬儀費用全体を抑えることが出来ます。
家族葬を少しでも安く執り行うコツとは？
葬儀を執り行う場合は参列者の人数などにもより差はありますが、高額な費用の支払いが必要になるケースが多いです。
実際に遺族側にとっては費用の支払いが負担になる事も多いので、より安くするコツを把握しておく事もポイントといえます。
実際に費用を節約する方法としてはプラン選びが重要であり、一般葬ではなく家族葬を選ぶことも重要です。
一般葬と同じように通夜や告別式を執り行う事ができ、風習やしきたりだけでななく仏式であればしっかり供養する事も出来ます。
家族葬の場合は参列者を制限する事ができるので、参列者に掛ける費用を抑える事ができるのが大きな強みです。
人数が少なければ香典に対する返礼品の他、通夜の際の通夜ぶるまいや告別式での精進落としといった料理の準備も抑える事が出来ます。
参列者に関してはプランの内容にもよりますが、人数を制限する場合もあれば親族のみと決められているケースも多いです。
しっかり葬式を行いながらも費用を安くする事ができるので、家族葬の場合は参列者の人数がポイントといえます。
家族葬の打ち合わせではどのような内容を話し合う？
家族葬を執り行うと決めた場合、臨終後に葬儀会社と打ち合わせが開始されます。
家族葬は一般的ななお葬式とは異なり規模が小さいため、会葬御礼品を手配する、お礼の手紙を用意するなどの必要はありません。
さらに宗教に関係なく行うことができますし、僧侶によって読経してもらわなくても大丈夫です。
自由度が高い分、どういった家族葬にするのかを早急に決める必要があります。
花を多めに使用して花祭壇を作りたい場合はどの花を用意するのか、予算はどうなのかなど細かく決めなくてはなりませんし、会場の大きさも決めなくてはなりません。
当日は司会進行が必要なのかも葬儀会社と打ち合わせをします。
お経をあげてもらう場合で菩提寺がない場合は、お寺の選定も一緒に行います。
お布施の金額や宗派に応じて選べるようになっているので、具体的な金額を葬儀会社に伝えると良いでしょう。
どんなものを用意してほしいのかを明確に伝えるとスムーズに話し合いが進みます。
家族葬で香典を辞退する際の伝え方
家族葬で香典辞退をする場合、会社の同僚や友人など近しい間柄の場合には、直接伝えるのが最も良い方法です。
明確に直接伝えることでこちらの誠意が伝わることになり、無用なトラブルを避けることもできます。
また会社や日頃会うことができない人に対しては、訃報の連絡と共に家族葬で執り行うことを知らせることで、香典辞退の意思表示をすることができます。
家族葬は基本的には近しい家族や親族だけで亡くなった人を送るものであるため、会社関係や友人などは呼ばないのは一般的です。
そのため、家族葬を執り行うと言う意思表示をすることで、参列は無用と言うことを示したことになります。
故人と特に親しい間柄であった人の場合には、個別に声をかけるなど臨機応変に対応することが必要です。
基本的には本人のこういう関係や様々な状況などに応じて決めるのが良い方法であり、親族では無いからと無碍に断ってしまうのも様々な問題を残すことになるので、この点は注意が必要です。
家族葬の香典返しで押さえておきたいポイント
近年の葬儀スタイルとして一般的となったもの、それは家族葬です。
以前は隣近所や会社の同僚など、故人が生前お付き合いをしていた方々を招いて盛大な式典になっていました。
ところが現代では簡略化をされており、家族と近しい人のみでお別れをするのが基本です。
ここでは家族葬の際の香典返しについて解説をしていきましょう。
親族でも香典を受け取ったら必ず返しを用意するのがマナーです。
ハンカチや茶葉などが多い傾向ですが、頂いた金額の1/3程度をお返しするのがマナーです。
今はカタログギフトという便利なサービスがあり、これを活用するのもひとつの手といえます。
押さえておきたいポイントで大切なことは、必ず通夜告別式が終わってから49日後に宅配でお送りすることになります。
49日間は喪に服さないといけないため、香典返しをおくるのは失礼になるわけです。
また法事の際は1週間後と決まっているので、この点はしっかりと把握をしないといけません。
家族葬を執り行う際は信頼できる葬儀社を選ぼう！
葬式を行う上で選べるプランは多くありますが、規模を小さく抑える事ができるプランの1つに家族葬があります。
一般葬のように参列者に制限がないのではなく、制限することで葬式自体の規模を遺族の意向に合わせる事ができるのが特徴です。
実際に規模を小さく抑える事ができるので、葬儀費用も安くできるという魅力もあります。
ただし利用するさいには信頼できる葬儀社を選ぶ事が重要であり、場合によっては家族葬であっても高額な費用の支払いが必要になるケースに注意が必要です。
家族葬は規模が小さいから安くできるというイメージを持っている人もいますが、料金設定は利用する葬儀社により違いがあります。
場合によっては一般葬と殆ど変らない料金性っていの場合もあり、そうなると高額な費用の支払いに繋がります。
家族葬という名前のプランだけで判断するのではなく、料金設定やプランの内容などを確認する事が大切です。
また複数の企業から見積もりをとり、比較した上で選ぶという事も選ぶ上で重要といえます。
家族葬の斎場選びでチェックすべきポイント
家族や親族内で葬儀を行う「家族葬」を選ぶ方が増えてきていますが、実際に葬儀を行う必要が出た場合に重要になってくるのが斎場選びです。
今まで葬儀経験のない方にとって、斎場を選ぶときのポイントを事前に押さえておくことで後で後悔する心配がなくなります。
まず家族葬を行う斎場選びで重要となるのが、参列者の人数にあう施設を選ぶことであり、参列者が少ないのに施設が広すぎても寂しく感じてしまいますし、無駄に大きなところを選んでしまっては余計な費用が発生してしまう原因になります。
反対に狭すぎるのも窮屈な思いをしながら故人を送り出す必要があるため、参列者の人数に応じて式場内に人数分の着席が可能か、待合場所のスペースは十分にあるかなど人数に見合う適切な広さを選ぶことがポイントです。
他にも故人が病院で亡くなった場合、葬儀までの期間は遺体を安置する必要があるため斎場に安置室があるかもチェックしましょう。
その際に遺体の腐敗が進行するのを防ぐための保冷設備や、遺族が故人と面会できる面会部屋があるかも確認することが大切になります。
